新型コロナウイルス禍は消費者のライフスタイルに大きく影響を及ぼし、またメディアの視聴行動にも大きな変化を生じさせています。新型コロナウイルス禍において、ブランド担当者によっては、広告出稿を停止するケースもあれば、この機会をチャンスとして捉えて“消費者に寄り添った”メッセージを伝えようとしているケースもあるでしょう。いま消費者とコミュニケーションを取ろうとする時、外出自粛により大きく変化したメディア消費状況を正確に把握したうえで、メディア選定を含むマーケティング計画を立案することが重要になります。
ブランド担当者がこの機会をチャンスとして捉えて“消費者に寄り添った”メッセージを伝えようとしているケースにおいて、状況にフィットしたメセージを作成することは重要ですが、そもそも消費者のライフスタイルが変化している現状において出稿計画そのものを見直す必要があります。例えば、日本のパンデミック前の1-2月とCOVID-19が猛威を奮った3-4月を比較すると、動画共有サイトの視聴時間は月平均で1時間近く伸びています。特に20-34歳の若年層では3時間近く視聴時間が増加しています（図表1）。
視聴タイミングの変化
利用時間が増えているタイミングをみると、曜日に関係なく利用が増加している一方で、視聴する時間帯には変化が起きています。全ての時間帯で利用時間が増加しているものの、従来視聴の少なかった8時から16時までのデイタイムではCOVID-19の影響が出る前の1‐2月と比べて20%以上の視聴の増加が見られます（図表2）。
COVID-19の影響により休校や在宅勤務など、私たちの日々の生活は大きく変化したことで、消費者のメディア視聴も変化しました。パンデミックは収束の兆しを見せていますが、ステイホーム、リモートワークのライフスタイルはしばらく継続されることが予想されます。年代や職業によって、ライフスタイルは異なるため、ターゲットの新しいメディア消費様式に沿ったマーケティング計画をマーケターは立案していく必要があります。
