メディア視聴行動分析サービスを提供するニールセン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO：武智 清訓）は、四半期に1度発表しているスマートフォン・メディア利用実態調査レポートから年間のトレンドをまとめました。
それによると、インターネット利用者の中でのスマートフォンからのインターネット利用割合が2013年1月で35％に達したことが分かりました。時系列での推移をみると、パソコンからのインターネット利用は年間を通して横ばいとなりましたが、スマートフォンからの利用は2012年の1月には17％だった利用率が2012年の10月に従来型携帯電話からの利用割合を逆転し、2013年1月には倍増（18ポイント増加）しています。
性年代別の利用状況を2012年と2013年の3月期で比較したものが図表２となります。男性では40代で8ポイントの増加、女性では30代で5ポイント、40代で6ポイントの増加となり、2012年では20代の利用割合が大きかったスマートフォンからのインターネット利用が2013年にかけて年齢の高い層にも普及している状況が分かりました。
次に、OS別の利用割合を比較すると、OSの利用割合ではAndroidが6割、iOSが4割となり、この状況は年間を通して変化がありませんでした。auからもiPhoneが発売開始され、2012年10月にはiPhone5が発売されましたが、利用割合としては横ばいという結果となっています。
最後に、Androidの利用状況について詳細をみてみます。図表4はニールセンが日本市場に近く導入を予定しているスマートフォン利用動向データMobile NetViewのパイロットデータ（注）を基に集計した数値となります。これによると一人あたりの利用時間、一人あたりの利用頻度とも月を追うごとに伸長していることが分かりました。また、アプリとブラウザの利用内訳ではアプリの利用がブラウザよりも多い結果となりました。
弊社シニアアナリストの中村義哉は、「スマートフォンからのインターネット利用者はこの1年で大きく増加し、30代40代といった年齢の高い層への拡大が見られました。PCからの利用は年間を通して変化していませんでしたが、スマートフォンの利用率の伸びは2012年後半から加速していました。Mobile NetViewのパイロットデータ（注）からは一人あたりの利用頻度、利用時間に増加傾向があり、特にアプリからのサービス利用がそれらの伸長をけん引している傾向がみえました。これはPCのブラウザからの利用が中心だった従来型のインターネット利用、各種サービスの消費形態に、アプリを中心としたスマートフォンからのインターネット利用、サービス消費という新たな形態が加わったことを、また、今では3人に1人がその消費形態を利用できる環境にいることを意味しています。そして、その割合は今後も伸びつつけることが容易に予測でき、企業としても無視することが出来ない状況になりました。現在、スマートフォンの利用動向を俯瞰的に把握することは最も注目されている調査の一つであると考えています。アメリカではSNSとショートメッセージサービス（SMS）がスマートフォンの利用時間全体の20％を占めている状況（Nielsen Mobile NetView US 2012年8月データより）のようです。日本でもSNSやコミュニケーションサービスがさらに利用者を拡大することで、スマートフォンの利用動向にどのような変化をもたらすのか、アプリとブラウザの利用時間にどのような変化が起こるのか、今後明らかにしていきたいと考えています。」と述べています。
（注）Mobile NetViewはAndroid OSのみならず、iOSも計測対象にしていますが、今回発表したパイロットデータにはiOSの利用状況は含まれていません。また拡大推計も実施していません。Mobile NetViewはスマートフォン利用者をパネル化し、端末に計測メーターをインストール、リアルタイムにその利用状況、及び、スマートフォンを介したインターネットの利用動向を収集しています。
スマートフォン・メディア利用実態調査レポート（Smartphome Media Insight Report）についてスマートフォン・メディア利用実態調査レポートは、消費者のスマートフォンにおけるオンラインメディアの利用動向と、ＰＣにおける利用動向を、オンラインサーベイとインターネット視聴率から把握し、包括的にレポートする定点観測型の調査です。日々変化していく消費者のオンラインメディアへの関わり方を、スマートフォンとＰＣという２つのスクリーン（デバイス）から分析し、可視化します。
スマートフォン・メディア利用実態調査レポートに関してのお問い合わせ先弊社営業部 電話03-4363-4201 E-mail： jpw_ClientServices@nielsen.com
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【ニールセン株式会社 会社概要】会社名: ニールセン株式会社 英文社名： Nielsen Co., Ltd.本社所在地： 〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-25-18 渋谷ガーデンフロント資本金: 1億円設立： 1999年5月代表者： 代表取締役会長兼CEO 福徳 俊弘 代表取締役社長兼COO 武智 清訓主要株主： ニールセン、 トランスコスモス株式会社 など
ニールセン株式会社はニールセン、トランスコスモス株式会社などの出資による合弁会社です。ニールセンの消費者視聴行動分析部門の日本法人として、視聴者分析と広告分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、及び分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い信頼性の評価をいただいております。ニールセン株式会社のサービス概要、及び会社概要は、https://www.netratings.co.jp/ でご覧いただけます。
ニールセンの消費者購買行動分析部門は、ニールセン・カンパニー合同会社です。
消費者調査、ショッパー調査、メディカルリサーチ、販売予測、マーケティングROI分析、コンシューマーニューロサイエンス分析、海外市場情報提供などを行っています。ニールセン・カンパニー合同会社のサービス概要、及び会社概要は、https://jp.nielsen.com/site/index.shtml でご覧いただけます。
ニールセンについてニールセン・ホールディングスN.V.（NYSE:NLSN）は世界的な情報・調査会社で、マーケティング及び消費者情報、テレビ等のメディア情報、オンライン情報、モバイル情報、トレードショーやそれに関連した分野でリーダー的地位を確立しています。アメリカ・ニューヨークとオランダ・ディーメンに本社を持ち、世界100カ国以上でビジネスを展開しています。詳細は、ホームページ（www.nielsen.com）をご覧ください。
ニールセン株式会社が提供しているソリューションと主な製品サービス
視聴者分析ソリューションインターネット視聴率データ Nielsen NetView、スマートフォン・メディア利用実態調査レポートインターネット基礎調査レポート Nielsen BasicReport など
広告分析ソリューションオンライン広告統計データ Nielsen AdRelevance、Nielsen AdRelevance EXpenditure広告効果分析サービス Ad Effectiveness など
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本件に関するお問い合わせ先：ニールセン株式会社 広報担当 西村総一郎電話：(03)4363-4200 e-mail: jpw_press@nielsen.com
