日本のテレビ業界の新しいトレンドとして、テレビ番組のデジタル上での同時配信開始に向けた動きが注目度を増してきています。従来のテレビ番組よりも、スマートフォンやパソコン上のデジタルコンテンツに多くの時間を費やしている若者の視聴を取り戻す動きとして、既に見逃し配信サービスが提供されていますが、今年の4月よりNHKが同時配信を開始する予定で、民放各局も同時配信を開始する方向で準備を始めています。オリンピック・パラリンピックを契機に、デジタル配信により既存のテレビ番組の視聴を拡大させたいと考えているテレビ局も多いでしょう。こうした業界の動きに対して、消費者はデジタル上でスポーツ観戦することには慣れておらず、テレビで視聴する人が多いと予測されますが、デジタル観戦への流れを受け入れる準備はできているようです。

消費者のスポーツコンテンツ視聴についての調査結果「スポーツオーディエンスのメディア利用2019-2020 Vol.2」によると、東京2020オリンピック・パラリンピックを「観戦するつもり」と答えた人はインターネット利用者のうち57%で、前回調査の2019年11月時点から4ポイント増加していました。特に、男性の観戦意向者では、前回調査より8ポイント増加しており、関心が高まってきていることがわかります。今後、数ヶ月で消費者の属性ごとの関心は刻々と変化する可能性があるため、スポーツコンテンツを提供する企業としては、消費者がいつどこで視聴したいと考えているのかを、常に意識して提供することが重要です。

海外でも同様の傾向が見られますが、消費者は自分の都合にあったスケジュールで、好みのプラットフォームで最も興味のあるコンテンツを視聴することに慣れているものの、スポーツコンテンツは他のコンテンツとは異なり、消費者は通常、テレビ番組をライブで観戦することを好みます。しかし、男女ともにパソコンやスマートフォンといったデジタルデバイスでの視聴を考えている人が、テレビで視聴したいと考えている人の約半数を占めており、デジタル配信に対する関心が高いことがわかります。

コンテンツを提供する企業は、このような潜在的にデジタル上で観戦する意向のある視聴者の“配信状況に関する認知”に注意を払う必要があります。デジタル上で観戦したいと考えている人が多いことはわかりましたが、「2020年　箱根駅伝」はテレビとデジタルの両方で配信されていたにも関わらず、デジタルデバイスでの視聴はわずか4%となっていました。注目すべきなのは、今回の「箱根駅伝」がデジタル上で配信されていることを知っていた視聴者はわずか12%だったということです。

当社シニアアナリストの高木史朗は、次のように述べています。「2020年はオリンピック・パラリンピックに向けて、様々な視聴スタイルの提供が開始されるため、消費者の視聴行動はこれまで以上に分散化することが予想されます。今後デジタル上での視聴を増やすには、コンテンツを提供する企業は、まずはデジタル上でもリアルタイム／タイムシフトでスポーツコンテンツを見ることができることを消費者に認知させることが重要になります。これは、オリンピック開幕までの今後半年間で非常に重要なポイントとなります」。